味の素株式会社(社長：中村 茂雄 本社：東京都中央区)はこの度、OECDのWell-being専門組織であるSustainability and Equal Opportunity(以下WISE)センターの新たな調査報告書「食を通じた社会的つながりの促進」※1の発表に参画しました。この報告書を通じて、食を通じた活動が人と人とのつながりを育み、孤独・孤立などの社会課題の解決に寄与し得ることが示されており、食とWell-beingの関係性に関する知見の深化に寄与しました。
※1）Promoting Social Connectedness Through Food | OECD
OECDでは近年、「社会的な繋がりの欠如、孤立」を世界的な課題として位置付けており、2025年10月には孤独・孤立に関するレポートを公表するなど、国際的にも関心が高まっています※2。一方当社は、重要な事項(マテリアリティ)の一つに「食を通じたWell-beingの実現」を掲げ、人々のより良い暮らしへの貢献を目指しています。
※2 Social Connections and Loneliness in OECD Countries | OECD
当社はこれまでに米国の調査会社Gallup, Inc.と連携し、食とWell-beingに関するグローバル調査を経て2023年12月には「調理の楽しさ」や「共食」と主観的Well-beingとの関係を示すレポート「Wellbeing Through Cooking」を発表しました。さらに、その調査データを用いた追加解析の結果が「World Happiness Report(世界幸福度報告書)」2025年度版に掲載されるなど、食が主観的Well-beingに加え、人と人とのつながりを含む社会的Well-beingにも貢献しうることが確認されました。こうした背景を踏まえ、当社は2025年にOECDのWISEセンターとの共同プロジェクトを開始し、孤独・孤立と食との関係性をさらに明らかにすることを目的に、ケーススタディーの検証を行う形で調査報告書に参画しました。
OECD WISEセンター ディレクター、ロミーナ・ボアリーニ氏は次のように述べています。「この報告書によって食を基盤とする活動が、社会的つながりの促進と、より広い意味でのウェルビーイングの向上にどのように寄与し得るかについて、エビデンスをさらに深めることができました。また、食システムのさまざまな段階に関わる活動が、地域の社会基盤の強化にどのように生かせるかも明らかになりました。今回取り上げた多様な実践事例は、コミュニティガーデンや料理グループ、地域の共食スペースなどが、日常のなかで人々の交流とつながりを生み出す場となり得ることを示しています。」
本報告書では、食を通じて社会的つながりを育む既存の取り組みの一例として当社の「アジパンダ食堂」の活動も紹介されています。これらを含むエビデンスをベースにOECD加盟国のケーススタディーが検証され、食を通じた取り組みが社会的つながりの強化にどのように寄与し得るかについて、新たな知見が示されました。
味の素グループは今後も、調理や共食とWell-beingの関係性の解明を進めるとともに、その知見を事業や社会価値創出に生かすことで「アミノサイエンス®で人・社会・地球のWell-beingに貢献する」という志(パーパス)の実現を目指していきます。
参考
2023年12月1日付プレスリリース
味の素㈱、「調理の楽しさ」「共食」とWell-beingとの関係を示した調査レポートを発表
https://news.ajinomoto.co.jp/2023/12/20231201.html
2025年7月10日付プレスリリース
味の素㈱、OECDと共同でWell-being向上に向けたプロジェクトを発足
https://news.ajinomoto.co.jp/2025/07/20250710.html
2024年12月24日付ニュースレター
地域共食とフードロス削減に取り組む味の素グループの活動 「アジパンダ食堂」
https://news.ajinomoto.co.jp/2025/09/2024_12_24.pdf