味の素株式会社(社長：中村 茂雄 本社：東京都中央区)は、独立行政法人日本スポーツ振興センターと「味の素ナショナルトレーニングセンター」、「味の素フィールド西が丘」のネーミングライツ契約を更新することに合意しました。今回の契約期間は2025年4月1日～2029年3月31日、契約金額は5億4,000万円(消費税除く)です。
当社は、2003年より日本代表選手の強化支援事業「ビクトリープロジェクト®」※1に取り組み、トップアスリートに対して当社製品の提供や「勝ち飯®」※2などの栄養サポート活動を行ってきました。2009年には、「味の素ナショナルトレーニングセンター」、2012年には、「味の素フィールド西が丘」、2019年には、新規に開設した「味の素ナショナルトレーニングセンター 屋内トレーニングセンター・イースト」のネーミングライツをそれぞれ取得し、トップアスリートの支援活動を一層強化しています。
過去16年間の「味の素ナショナルトレーニングセンター」を拠点とした支援活動では、当社の保有する「食」と「アミノ酸」の技術やノウハウを用いて、選手の国際競技力向上に貢献してきました。その活動を通じて蓄積した知見やノウハウを生かし、当社は引き続きロサンゼルス2028オリンピック・パラリンピック競技大会においても、TEAM JAPANゴールドパートナー※3 (調味料、乾燥スープ、栄養補助食品、冷凍食品、コーヒー豆)として国際競技力向上における選手強化支援を目指します。こうしたアスリート支援に対する当社のコミットメントの象徴として、この度ネーミングライツ契約を更新しました。
当社は今後も、「味の素ナショナルトレーニングセンター」を利用するTEAM JAPANをはじめとするアスリートの”なりたい姿“や”多様な個性”を尊重し、アミノサイエンス®でトータルコンディショニングをサポートすることで、自己実現に寄り添います。さらに、その取り組みで得られた知見を生かし、生活者のWell-beingにも貢献します。
※1)トップアスリートが世界で勝ち抜くためのスポーツ栄養およびアミノ酸によるコンディショニングのサポート活動。
※2『「何を⾷べるか」ではなく、「何のために⾷べるか」を考える』トップアスリートのサポート活動から誕⽣した“なりたい⾃分”を実現するための栄養プログラム。)
※3)公益財団法人日本オリンピック委員会および公益財団法人日本パラスポーツ協会日本パラリンピック委員会との「TEAMJAPANパートナーシッププログラム2025-2028」において。
【ネーミングライツ契約の概要】
- ネーミングライツ対象施設
①ナショナルトレーニングセンター
・屋内トレーニングセンター・ウエスト（西館）
・屋内トレーニングセンター・イースト（東館）
・屋内テニスコート
・陸上トレーニング場
・宿泊施設（アスリートヴィレッジ）
②西が丘サッカー場 - 施設名称
「味の素ナショナルトレーニングセンター」「味の素フィールド西が丘」 - 契約期間
2025年4月1日～2029年3月31日 - 契約金額
5億4,000万円(1億3,500万円/年)(消費税除く)
参考
＜味の素ナショナルトレーニングセンターの概要＞
- 所在地
東京都北区西が丘3丁目15-1ほか - 建設
2008年(ウエスト)、2019年(イースト) - 施設概要
スポーツ振興基本計画に基づく、我が国におけるトップレベル競技者の国際競技力の総合的な向上を図るトレーニング施設として文部科学省及びスポーツ庁が設立。屋内トレーニングセンター・イーストは、オリンピック競技とパラリンピック競技の共同利用による機能強化を図るための拡充施設
・延べ床面積 約85,000㎡
・トレーニング施設：屋内トレーニングセンター・ウエスト、屋内トレーニングセンター・イースト、陸上トレーニング場、屋内テニスコート
・宿泊施設「アスリート・ヴィレッジ」
・選手用食堂：「SAKURA Dining」(通称「勝ち飯®」食堂)
＜味の素フィールド西が丘の概要＞
- 所在地
東京都北区西が丘3丁目15-1 - 建設
1972年 - 施設概要
・建築面積1,187㎡(スタンド面積3,460㎡)
・芝生面積10,614㎡(サッカーコート105ｍ×68ｍ)
・収容人数7,258人
・年間観客動員数 106,202人(2023年度実績) - 主な大会
天皇杯予選、全日本大学選手権、関東大学リーグ、全日本女子選手権、全国高校選手権、地域の小学生のサッカー大会 等
＜独立行政法人 日本スポーツ振興センターの概要＞
- 代表者
理事長 芦立 訓 - 所在地
東京都新宿区霞ヶ丘町4-1 - 設立
2003年10月（日本体育・学校健康センターから独立行政法人に移行） - 業務内容
・スポーツ施設の運営及びスポーツの普及・振興に関する業務
・国際競技力向上のための研究・支援等に関する業務
・スポーツ・インテグリティの確保に関する業務
・関係機関との連携・協働に関する取り組み
・スポーツ振興投票等業務
・スポーツ振興のための助成業務
・スポーツ博物館・図書館の管理・運営業務 等