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~日本選手の国際競技力強化施設の支援推進~

味の素㈱、「味の素ナショナルトレーニングセンター屋内トレーニングセンター・イースト」のネーミングライツ取得

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 味の素株式会社(社長:西井孝明 本社:東京都中央区、以下味の素㈱)は、独立行政法人日本スポーツ振興センター(理事長:大東和美、本部:東京都港区、以下日本スポーツ振興センター)と、このたび開所した「味の素ナショナルトレーニングセンター 屋内トレーニングセンター・イースト」※1のネーミングライツについて合意しました。これにより、味の素㈱と日本スポーツ振興センターとの契約は、既存の「味の素ナショナルトレーニングセンター」「味の素フィールド西が丘」のネーミングライツ契約に、新規の「屋内トレーニングセンター・イースト」についての契約を加えたものとなります。契約期間は2019年12月1日から2025年3月31日、契約金額はこれまでの年間7,500万円から1億3,500万円となります。

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 当社は、2003年より日本代表選手団の強化支援事業「ビクトリープロジェクト®」※2に取り組み、トップアスリートに対して、当社の製品提供や「勝ち飯®」※3などの栄養サポート活動を行ってきました。2009年には「味の素ナショナルトレーニングセンター」のネーミングライツを取得し、トップアスリートの支援活動を一層強化しています。

 過去10年間の「味の素ナショナルトレーニングセンター」を拠点とした支援活動では、競技団体と密接に関わり、当社の保有する「食」と「アミノ酸」の技術やノウハウを用いて、選手の国際競技力向上に貢献してきました。今回、新たな強化拠点「屋内トレーニングセンター・イースト」のネーミングライツを取得することによって、オリンピック競技、パラリンピック競技への支援活動をさらに推進します。

 当社は今後も、「食」と「アミノ酸」を通じてスポーツ領域における支援を拡大し、より多くの方々の「健康」と「栄養」に貢献します。

※1)オリンピック競技とパラリンピック競技の共同利用施設。略称は「味の素ナショナルトレーニングセンター・イースト」もしくは「味の素NTC・イースト」。
※2)トップアスリートが世界で勝ち抜くためのスポーツ栄養指導およびアミノ酸コンディショニングのサポート活動
※3)「ビクトリープロジェクト®」の長期に渡るサポート活動の知見と、スポーツ栄養学の裏付けにより誕生した、アスリートの栄養環境を改善するために実施する栄養プログラム

【ネーミングライツ契約の概要】

  1. ネーミングライツ対象施設
    ①ナショナルトレーニングセンター
     ・屋内トレーニングセンター・ウエスト(西館)
     ・屋内トレーニングセンター・イースト(東館)※新規取得
     ・屋内テニスコート
     ・陸上トレーニング場
     ・宿泊施設(アスリートヴィレッジ)
    ②国立スポ-ツ科学センターサッカー場
  2. 施設名称
    ①「味の素ナショナルトレーニングセンター」②「味の素フィールド西が丘」
  3. 契約期間
    2019年12月1日~2025年3月31日
  4. 契約金額
    年額1億3,500万円(消費税除く)

参考

<味の素ナショナルトレーニングセンター屋内トレーニングセンター・イーストの概要>

  1. 所在地
    東京都北区西が丘3丁目12-22
  2. 完成
    2019年6月
  3. 施設概要
    NTCのオリンピック競技とパラリンピック競技の共同利用による機能強化を図るための
    拡充施設として文部科学省及びスポーツ庁が設立。
    ・建屋面積 約30,000㎡
    ・トレーニング場 (オリンピック競技・パラリンピック競技共同利用)アーチェリー、水泳(競)、卓球、射撃、フェンシング、
    共用体育館4面(車椅子バスケ、シッティングバレーボール、チェアラグビー等)
    ・宿泊施設(142名収容可能)
    ・その他 食堂、研修室、見学コース 等

<独立行政法人 日本スポーツ振興センターの概要>

  1. 代表者
    理事長 大東 和美
  2. 本部所在地
    東京都港区北青山2-8-35
  3. 設立
    2003年10月(日本体育・学校健康センターから独立行政法人に移行)
  4. 業務内容
    ・「味の素ナショナルトレーニングセンター」の管理・運営業務
    ・スポーツ施設の運営及びスポーツの普及・振興に関する業務
    ・国際競技力向上のための研究・支援・開発業務
    ・日本のスポーツ情報機能の強化に関する業務
    ・スポーツ振興のための助成業務及びスポーツ振興くじ(toto・BIG)の実施
    ・災害共済給付及び学校安全支援業務
    ・スポーツに関する活動が公正かつ適切に実施されるようにするため必要な業務 等

 

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